村田製作所は２０２０年度下期に量産を始める全固体電池について、補聴器などに採用される見通しを明らかにした。ロボット向けなどの位置制御機器や、工場などで環境データを収集するＩｏＴ（モノのインターネット）機器などにも採用される予定。同社はさらに容量が現状比２０―３０％高いタイプの開発を進めていることも明かした。高容量タイプは長時間利用前提のワイヤレスイヤホン向けで２１年の早い段階に量産したい考え。
電解質に可燃性液体を使わず、安全で熱に強いなどが特徴の全固体電池は次世代電池として注目され、多くの企業が開発にしのぎを削る。村田は滋賀県の工場で２０年度内に、月１０万個の量産を始める予定を公表していた。
村田の全固体電池は容量２ミリ―２５ミリアンぺア時で、他社開発品より１００倍ほど高容量。サイズは縦５ミリ―１０ミリメートル、横５ミリ―１０ミリメートル、高さ２ミリ―６ミリメートルで表面実装可能な小型サイズ。従来型リチウムイオン電池（ＬｉＢ）と同じ３・８ボルト動作電圧を実現。ウエアラブル機器や多様な小型デバイスでの活用が見込める。
全固体電池は従来型電池からの大転換となるが、さまざまな顧客から多くの提案があるという。用途も１回の充電で使う時間が短くて済む機器から、長時間の機器までさまざま。このため補聴器やロボット、ＩｏＴ機器向けで実績を積みつつ、高容量化も進める。現状比２０―３０％増の容量向上で、長時間動作が求められる機器での採用が広がるという。