「2014年に、教義改正という信仰の根幹に関わる大きな変更がなされたのです。教義や本尊の解釈が変わり、それまでの考え方と矛盾すると感じた。また執行部の説明は理屈が通っておらず、到底、納得できるものではなかったのです」
学会執行部に対する不信感が高まり、「ああ、もうダメだな……」と気持ちが離れていったというA氏。
その頃から匿名のネット掲示板で学会批判を投稿するようになったが、すぐに身元を特定され、「査問」という呼び出しを受けた。
「地元の会館で、初対面の幹部3人に交友関係やネット掲示板への投稿の有無を聞かれました。一番許せなかったのは、幹部が、30年以上付き合いのある親友を『組織批判の活動で役職解任された危険人物』と名指しで批判し、付き合わないよう警告したことです」
そこでA氏は活動場所をツイッターへ変え、以下のような投稿を繰り返した。
〈新聞、選挙、財務の三位一体アタック（笑）〉（18年5月17日）
〈参院選各選挙区でしか会合が開催されない（中略）有様では、宗教団体ではなく政治団体。創価学会ではなく選挙学会と言われても仕方がないな〉（19年5月10日）
すると、20年12月、情報開示請求で身元が特定され、創価学会の代理人から、東京の法律事務所への“出頭”を求める書面が送付されてきたのだ。
「コロナ禍で面会に応じられないと返答を繰り返していたら遂に昨年1月、訴訟の予告文が届きました」
ジャーナリストの乙骨正生氏が補足する。
「今秋には原田稔会長の任期切れが迫り、次期衆院選も近い。常勝関西と呼ばれた大阪では、維新の台頭が著しく、学会は危機感を強めている。選挙に勝利するためにも批判的言論を1つ1つ抑えたいのでしょう」