親の学歴や世帯年収、職業など子どもには選択できない「初期条件」によって、教育の結果に差が生まれるのが「教育格差」だ。気鋭の教育社会学者、龍谷大の松岡亮二准教授（教育社会学）は膨大なデータを読み解き、戦後日本社会を「緩やかな身分社会」と呼ぶ。教育格差の是正に有効な“処方箋”はあるのだろうか。【聞き手・坂根真理】
出身家庭のSESや地域という子ども本人に変えることができない初期条件によって、学力や最終学歴といった教育の結果に差がある傾向を「教育格差」と呼びます。
一方で、日本は最終学歴によって就業状態や収入などに差がある学歴格差社会でもあります。初期条件が学歴を介して人生の可能性を制限しているので、「緩やかな身分社会」と言えます。