よって、PJ管理ツールを全社に導入して、各PJのQCDを可視化し、常時監視できる状態にしたい。
すると、PJメンバーは毎日、PJ管理ツール上で、詳細化されたWBSに進捗率と実績工数を入力するように躾けられる。
一般に、高価な有償パッケージ製品のPJ管理ツールを導入して、社員だけでなく、内製開発にいる準委任契約の協力会社メンバー（BP）にもその運用を強制させる。
それにより、毎週・毎日のPJ報告では、進捗や原価は自動計算できるから、理論上は、毎日、PJ報告を提出させることで、PJのEVM、原価と粗利、営業利益を出力させることはできる。
でも、実際にそんな運用をしたら、メンバーの進捗・工数入力の作業負荷が大きくなり、肝心のPJ作業時間が削られるので、そこまではやらないのが普通。
大多数のPJメンバーは、PJ管理ツールにデータを入力するだけの役割であって、PJ管理ツールやその運用を改善しようというインセンティブは働かない。
一般に、PJ管理ツールではユーザの権限制御が厳しく、一般のPJメンバーには、PJの採算情報はもちろん、メンバーの月額単価のようなマスタ情報にアクセスできないようにしているので、彼らが触るメニュー画面は、制限された機能が少しだけ載せられているだけであり、非常に貧弱な機能に過ぎない。
つまり、PJメンバーから見れば、PJ管理ツールは単なるデータ入力基盤に過ぎず、面倒なシステム以上のものではない。
ゆえに、PJメンバーにとって、PJ管理ツールを使いこなす動機やインセンティブがない。
これは本当にある話だ。
「俺に利益が無いなら余計な仕事を増やすな」の精神を忘れてはならない。