改革派が台頭すれば、今までの主流派が強力な抵抗勢力となるからだ。SIerの場合だと、プロジェクトマネジャー、あるいはプロマネ見習いとして人月商売の現場で長く働いてきた技術者たちだ。彼らはこの期に及んでもSI需要が減ることはないと思い込んでいるし、人月単価の高い技術者として会社の利益を自分たちが稼ぎ出しているとの自負もある。当然、下請けITベンダーの経営幹部も「人月商売が縮小するなんてあり得ない」とSIerのデジタルシフトをけん制する。
要は、抵抗勢力は誰も彼もデジタル案件に対応できる自信が無いのだ。下請けITベンダーの経営幹部はSIerに切り捨てられる事態に怯えている。SIer内の抵抗勢力たちは、いまさらプログラマーやコンサルタントになれないと思い、人月商売のプロマネの仕事が永続すると思い込みたいのだ。
サンクコストよな。